鉄道輸送の特徴は？メリット・デメリットと導入時のポイント

ドライバー不足が深刻化する中、トラック輸送への依存を見直し、より持続可能な物流体制を構築する動きが広がっています。その中で注目されている施策の一つが「モーダルシフト」であり、その中心的な取り組みとして期待されているのが「鉄道輸送」です。

鉄道輸送には、さまざまなメリットがあると同時にデメリットもあります。また、実際に導入を進める際には、物流の持続可能性への配慮や納入条件の調整、各種政策支援の活用など、多面的な検討が必要になります。

今回は、鉄道輸送の概要やメリット・デメリットに加え、導入時に検討すべきポイントを解説します。あわせて、国内外における鉄道輸送の事例も紹介します。

▼この記事のポイント

• 鉄道輸送とは、鉄道を利用して貨物を運ぶ輸送方法で、長距離・大量輸送に適している
• メリットは「ドライバー不足の緩和」「CO2排出量の削減」「長距離輸送コストの抑制」
• デメリットは「輸送品質の不安定化」「リードタイムの長期化」「短距離輸送コストの増加」
• 導入時は「持続可能性への配慮」「納入条件の調整」「政策的支援の活用」を検討する

鉄道輸送の概要

まずは、鉄道輸送の仕組みや現状、そして鉄道輸送に注目が集まる背景について解説します。
 

鉄道輸送とは？

鉄道輸送とは、鉄道を利用して貨物を運ぶ輸送方法を指します。陸上輸送における長距離・大量輸送の手段として活用されており、日本では主に日本貨物鉄道株式会社（JR貨物）が全国規模で貨物輸送サービスを提供しています。



鉄道輸送は、次の2つに大別されます。

種別	概要
コンテナ輸送	貨物をコンテナに積載して運ぶ方式で、多様な荷姿に対応できる。
車扱（しゃあつかい）輸送	貨車単位で輸送を行う方式で、石油などの原材料輸送を中心に利用される。

鉄道輸送の仕組み

現在の鉄道貨物輸送では、コンテナ輸送が中心となっています。ここでは、コンテナ輸送を前提に鉄道輸送の仕組みを解説します。

コンテナ輸送の特徴は、鉄道とトラックを組み合わせて輸送を行う点にあります。鉄道が幹線輸送を担い、トラックが前後の末端輸送（集荷・配送）を担うことで、発荷主から着荷主までのDoor to Door輸送を実現しています。

具体的には、以下の流れで貨物が輸送されます。

• ①集荷（発荷主の戸口から最寄りのコンテナ取扱駅まで）
• ②幹線輸送（発荷主側のコンテナ取扱駅から着荷主側のコンテナ取扱駅まで）
• ③配送（着荷主側のコンテナ取扱駅から着荷主の戸口まで）

なお、日本の鉄道輸送では、①および③の集配業務は、JR貨物の委託を受けた鉄道利用運送事業者（通運事業者）が担当しています。
 

鉄道輸送の現状

現在の国内貨物輸送ではトラックが主要な輸送手段ですが、輸送距離も考慮した指標では、鉄道輸送も一定の存在感を持っています。近年の推移を見ると、鉄道輸送はトンキロベース（※）で国内貨物輸送全体の約5％を占めています。
※：貨物輸送量（トン）に輸送距離（キロメートル）を乗じた指標

 

画像引用元：物流を取り巻く動向と物流施策の現状・課題（国土交通省）


2010年代以降は、自然災害やコロナ禍などの影響を受け、貨物取扱量はやや減少傾向にあります。一方で、長距離・大量輸送に適した手段として、鉄道は内航海運と並び、引き続き重要な役割を担っています。
 

鉄道輸送に注目が集まる背景

かつて国内物流を支える主要な輸送手段であった鉄道輸送は、道路網整備の進展やトラック輸送の発展に伴い、そのシェアを大きく低下させました。

しかし、近年では物流2024年問題などを背景に、将来的なドライバー不足への懸念が高まっています。こうした状況を受け、持続可能な輸送手段として鉄道輸送が改めて注目されるようになっています。

国も、将来的な輸送能力不足への対応策として、輸送手段（輸送モード）をトラックから大量輸送が可能な鉄道や船舶へ転換する「モーダルシフト」を推進しています。こうした政策的な後押しもあり、鉄道輸送の活用に向けた動きが広がっています。
 

鉄道輸送のメリット

それでは、鉄道輸送にはどのようなメリットがあるのでしょうか？ここでは、代表的な3つのメリットについて解説します。

• ドライバー不足の緩和
• 二酸化炭素排出量（CO2）の削減
• 長距離輸送コストの抑制

ドライバー不足を緩和できる

まず挙げられるのが、ドライバー不足対策として有効である点です。

貨物列車は大量の貨物を一度に輸送できることを特徴としており、1本の貨物列車で約650トン（10トントラック約65台分）の貨物を輸送することができます。つまり、トラック輸送では延べ65人分のドライバーが必要となる輸送量を、鉄道輸送では少人数で担うことが可能になります。

ドライバー不足が物流業界全体の課題となる中、鉄道輸送は限られた輸送リソースを有効活用できる手段として期待されています。
 

二酸化炭素排出量（CO2）の削減につながる

鉄道輸送は、二酸化炭素（CO2）排出量の削減にも寄与します。

日本全体のCO2排出量のうち、貨物自動車（トラック）による排出は約7.3％を占めており、物流分野でも脱炭素への対応が重要なテーマとなっています。

国土交通省のデータによると、輸送量（トンキロ）当たりのCO2排出量を比較した場合、鉄道輸送は営業用貨物車（トラック）の約1/10程度に抑えられています。そのため、輸送手段を鉄道へ切り替えることは、環境負荷低減に向けた有効な施策の一つと考えられています。

 

画像引用元：運輸部門における二酸化炭素排出量（国土交通省）

長距離輸送コストを抑制できる

長距離輸送時にコスト競争力を発揮しやすいことも、鉄道輸送の大きなメリットです。

鉄道輸送のコストは、大きく幹線輸送と末端輸送（集荷・配送）のコストで構成されますが、輸送距離が長くなるほど幹線輸送の占める割合が高くなります。鉄道は一度に大量の貨物を輸送できるため、幹線区間における単位当たりの輸送コストを抑えやすく、長距離輸送になるほどトラック輸送と比較して優位性が高まります。

一般的には、発着地間の距離が500km以上になると、鉄道輸送の導入効果が期待しやすいとされています。このような特性から、鉄道輸送は長距離幹線物流を支える重要な輸送手段として活用されています。

 

鉄道輸送のデメリット

一方で、鉄道輸送にはデメリットもあります。主なデメリットには、次の3つが挙げられます。

• 輸送品質の不安定化
• 輸送リードタイムの長期化
• 短距離輸送コストの増加

輸送品質が不安定になる

鉄道輸送では、輸送品質が変動しやすいことがデメリットとして挙げられます。

鉄道輸送においては、コンテナ取扱駅においてトラックと鉄道の間で貨物の積み替えが発生します。そのため、積み替え回数が増えることで、貨物の破損や荷扱いミスのリスクが高まる可能性があります。

また、鉄道輸送は自然災害の影響を受けやすい点にも注意が必要です。2018年の豪雨災害では、山陽本線が約100日間にわたって寸断されたため、鉄道輸送を利用していた荷主は輸送ルートの迂回やトラックによる代行輸送を余儀なくされました。
 

輸送リードタイムが長期化する

鉄道輸送では、輸送リードタイムが長くなる傾向があります。貨物列車はあらかじめ定められた運行ダイヤに沿って運行されるため、需要変動や急な出荷要請に応じて柔軟に発着時間を調整することが難しいという特徴があります。

さらに、コンテナ取扱駅での積み替え作業や待機時間も発生するため、その時間を輸送計画に織り込む必要があります。発荷主から着荷主まで一貫して輸送できるトラック輸送と比較すると、鉄道輸送では全体の所要時間が長くなるケースが多いと言えます。
 

短距離輸送コストが増加する

短距離輸送時のコストで不利になることも指摘できます。輸送距離が短いと全体のコストの中で末端輸送が占める割合が高くなりますが、大量輸送による効率化効果が働かない末端輸送のコストは割高であるため、トラックと比較すると全体コストが高くなります。

国内物流全体を見ると、500km未満の中短距離輸送が中心であり、こうした輸送構造も鉄道輸送の利用拡大が限定的となっている要因の一つと考えられています。

 

鉄道輸送を導入する際に検討すべき論点

実際に鉄道輸送を導入する際は、メリット・デメリットを比較するだけでなく、荷主として事前に整理しておくべき論点があります。鉄道輸送を導入する際に検討すべき論点としては、次の3つの観点があります。

• 持続可能性への配慮
• 納入条件の調整
• 政策的支援の活用

持続可能性への配慮

昨今、ドライバー不足による「モノが運べない」リスクに対する危機感は、マスコミ報道などを通じて社会全体で共有されるようになっています。また、地球環境問題についても同様に、CO2排出量削減に向けた取り組みの重要性が広く認識されています。

これまで物流を評価する際は、コストやリードタイムが重視される傾向にありました。しかし今後は、それらに加えて「労働力不足への対応」や「環境負荷低減」といった持続可能性の観点も考慮する必要があります。
 

納入条件の調整

前章で説明したように、鉄道輸送には輸送リードタイムが長くなる傾向があります。そのため、現在の納入条件では鉄道輸送への切り替えが難しいケースも少なくありません。

一方で、既存の納入リードタイムは、長年の商慣習の中で設定されており、必ずしも現状に即した合理的な条件であるとは限りません。そのため、着荷主との協議を通じて納入条件やリードタイムを見直すことで、鉄道輸送を導入できる余地が生まれる可能性があります。
 

政策的支援の活用

政府はモーダルシフトを後押ししており、荷主などが新たに取り組む鉄道輸送を支援しています。「物資の流通の効率化に関する法律」の枠組みで展開される物流効率化推進事業では、

• ①「総合効率化」計画の策定経費
• ②事業初年度の運行経費の補助

を行っています。

荷主にとって、こうした政策支援を活用することは、導入初期に発生するコスト負担の軽減につながります。また、トライアルを通じて、コスト以外の課題や運用上のボトルネックを把握できることもメリットです。

参照元：物流効率化推進事業（国土交通省）
 

国内外の鉄道輸送の事例

最後に、国内外で実際に取り組まれている鉄道輸送の事例を紹介します。

国内：厨房機器の鉄道輸送

まず、国土交通省の資料をもとに、国内における鉄道輸送の活用事例を紹介します。鴻池運輸株式会社がオペレーターとして参画し、業務用厨房機器メーカーの福井県から福岡県までの輸送をトラックから鉄道に切り替えたというケースです。

この取り組みでは、政府の「物流効率化推進事業」のうち「モーダルシフト等推進事業」による補助制度も活用しながら、一部区間を鉄道へ切り替えるテスト輸送を実施しました。

その結果、トラックドライバーの運転時間は87％削減（年間約252時間削減相当）、CO2排出量は76％削減（年間約24t削減相当）されるなど、輸送効率と環境負荷低減の両面で効果が確認されました。
参照元：鉄道・船舶へのモーダルシフトと異業種貨物の集約輸送を支援～トラックドライバー運転時間・ＣＯ２の削減を推進～（国土交通省）


なお、鴻池運輸は、同一荷主による東北－九州間の輸送についても鉄道を活用しており、東北－東京間のトラック輸送と東京－九州間の鉄道輸送を組み合わせたサービスを展開しています。

これを支えるのが、鴻池運輸が提供する「トレインクロスドックサービス」です。具体的には、JR貨物・東京貨物ターミナル駅に直結する東京レールゲート営業所において、貨物の積み替えを行い、遠隔地まで鉄道輸送を行います。

この「トレインクロスドックサービス」では、トランコム株式会社の求貨求車ネットワークも活用することで、コンテナ取扱駅が近隣に存在しない地域でも鉄道輸送を利用しやすい体制を構築しています。
※トレインクロスドックサービスは、コンテナ取扱駅から半径300～400km圏内まで対応可能です。
 

国外：インドにおける鉄道輸送

国外でも鉄道輸送は広く活用されています。ここでは、鴻池運輸株式会社によるインドでの取り組みを紹介します。

インドは広大な国土を背景に鉄道輸送が発展している一方、独自の商慣習や制度を持つ市場でもあります。こうした環境の中、鴻池運輸は現地企業とのパートナーシップを通じて、日系企業として初めて本格的に鉄道コンテナ輸送事業へ参入しました。

例えば、西インドの主要港で陸揚げされた海上コンテナを、多くの生産拠点が集約する北インド・デリー周辺に鉄道で輸送する事業に取り組んでおり、一度に最大で180TEU（20フィートコンテナ換算で180本分）を輸送することで輸送コストの削減を実現しています。

また、輸送状況の可視化やトレーサビリティの高度化にも取り組み、複雑な物流ルールや料金体系の明確化、輸送トラブルの抑制にも貢献しています。

▼詳しくはこちら

• インドの鉄道コンテナ輸送

さらに、鴻池運輸はインド国内における完成車輸送にも鉄道を活用しています。大量輸送性を活かし、一度に約300台の自動車を輸送することで、輸送コストの削減を実現しています。あわせて、荷役の品質や輸送時の安全性の向上にも取り組んでいます。

なお、インド政府は、2030年度までに温室効果ガス排出量原単位（GDP当たり）を2005年比で33～35％削減する目標を掲げています。鴻池運輸は、従来のトレーラー輸送から鉄道輸送への転換を通じて、こうした環境負荷低減にも貢献しています。

▼詳しくはこちら

• インド国内の完成車鉄道輸送

まとめ

鉄道輸送の概要をはじめ、そのメリット・デメリットや、導入を検討する際に押さえておきたい論点について解説しました。また、国内外における鉄道輸送の事例も紹介しました。

ドライバー不足や環境負荷低減への対応が求められる中、鉄道輸送は持続可能な物流体制を支える有力な選択肢として注目されています。一方で、輸送品質などの課題もあるため、導入にあたっては自社の物流条件の見直しも含めた慎重な検討が欠かせません。

この記事を通じて鉄道輸送への理解を深め、自社に適した物流のあり方を考えるきっかけとしていただければ幸いです。

鉄道輸送の導入をご検討の際は、豊富な実績とノウハウを持つパートナーの活用も有効な選択肢です。鴻池運輸では、コンテナ取扱駅が近隣にない地域でも鉄道輸送を利用しやすい「トレインクロスドックサービス」をはじめ、国内外で培った鉄道輸送のソリューションを幅広く提供しています。モーダルシフトへの取り組みや持続可能な物流体制の構築をお考えの際は、ぜひ鴻池運輸へご相談ください。