トラックの種類一覧｜サイズ・形状別の特徴と使い分けのポイントを解説

国内の貨物輸送では、輸送量を重量（トン数）で見ると90%以上を自動車（トラック）が担っており、トラックは輸配送における重要な輸送手段となっています。皆さんの会社でも、自社商品の輸配送を物流事業者に委託する際、トラックを利用するケースが多いのではないでしょうか？

トラックには、サイズや荷台の形状により、さまざまな種類のものが存在します。トラックは貨物や輸送条件に応じて複数の観点から使い分ける必要があるため、輸配送を物流事業者に委託する荷主としても、選び方の基本を理解しておくことが大切です。

この記事では、トラックの分類方法とその詳細、運転に必要な免許、そしてトラックを選択する際のポイントを解説します。あわせて、さまざまな国内輸送ニーズに対応できるサービスとして、「KONOIKEグループの国内物流」についても紹介します。


▼この記事のポイント

• トラックは、積載量を目安に「小型（2トン車）」「中型（4トン車）」「大型（10トン車）」に区分するのが一般的
• トラックの運転に必要な免許は、車両総重量と最大積載量によって決まる
• 2017年3月12日以降に取得した普通免許では、最大積載量2トン以上の2トン車は運転できない
• 平ボディやウィングボディ、冷凍冷蔵車など、荷台の形状によって適した貨物や荷役方法が異なる
• トラックは、貨物の重量・容積、荷姿、納品先の条件、輸配送コストの4つの観点から選ぶことが重要

【車両サイズ別】トラックの種類

実務担当者の間では、積載量を目安に、トラックを「小型」「中型」「大型」に区分するのが一般的です。

一方、法令上の区分は、車両の規格を定める道路運送車両法と、運転免許の区分を定める道路交通法とで異なり、「2トン車」「4トン車」といった通称とは必ずしも一致しません。

ここでは、車両サイズによるトラックの分類方法について解説し、運転に必要な免許は次章で整理します。

• 小型トラック（2トン車）：小回りが利き市街地の集配に向いている
• 中型トラック（4トン車）：拠点間輸送や店舗への納品に向いている
• 大型トラック（10トン車）：大量の貨物を運ぶ幹線輸送に向いている

小型トラック（2トン車）：小回りが利き市街地の集配に向いている

一般的には、最大積載量が2〜3トン程度のトラックを「小型トラック」と呼び、実務担当者は「2トン車」と表現することがあります。非常にコンパクトで小回りが利くため、市街地の宅配便の配達などに使用されています。

車両の安全性の確保などを目的とする道路運送車両法では、「小型自動車」の寸法に関する規格を定めています。標準的な小型トラックはこの規格に収まりますが、ロングボディやワイドボディなど、規格を超える車両は「普通自動車」に区分されます。

道路運送車両法/小型自動車の規格

項目	長さ	幅	高さ
寸法	4.7m以下	1.7m以下	2.0m以下

中型トラック（4トン車）：拠点間輸送や店舗への納品に向いている

一般的には、最大積載量が4トン程度のトラックを「中型トラック」と呼び、実務担当者は「4トン車」と表現することがあります。小型トラックよりも多くの貨物を積載できるため、物流拠点間のパレット輸送やスーパーマーケットなどへの納品に使用されています。

道路運送車両法上の区分では「普通自動車」に該当し、その寸法に関する規格は以下のとおりです。

道路運送車両法/普通自動車（中型トラック）の規格

項目	長さ	幅	高さ
寸法	12m以下	2.5m以下	3.8m以下

※四輪以上の自動車のうち、小型自動車の規格に該当しないものが普通自動車に該当。また、記載の寸法は、道路運送車両の保安基準（第2条）に定める自動車としての最大の寸法である。

大型トラック（10トン車）：大量の貨物を運ぶ幹線輸送に向いている

一般的には、最大積載量が10トン程度のトラックを「大型トラック」と呼び、実務担当者は「10トン車」と表現することがあります。大型トラックは大量の貨物を一度に輸配送できるため、工場からの製品出荷や大規模な物流拠点間の幹線輸送などに使用されています。

道路運送車両法上の区分では中型トラックと同じく「普通自動車」に該当します。

道路運送車両法/普通自動車（大型トラック）の規格

項目	長さ	幅	高さ
寸法	12m以下	2.5m以下	3.8m以下

※四輪以上の自動車のうち、小型自動車の規格に該当しないものが普通自動車に該当。また、記載の寸法は、道路運送車両の保安基準（第2条）に定める自動車としての最大の寸法である。

【車両サイズ別】トラックの運転に必要な免許

トラックの運転に必要な免許は、道路交通法が定める自動車の区分によって決まります。車両が大きくなるほど上位の免許が必要になり、運転できるドライバーも限られるため、荷主としても基本的な内容を理解しておきたいところです。

ここでは、免許の区分と、車両サイズごとに必要な免許を整理します。

• 免許の区分は、車両総重量と最大積載量で決まる
• 小型は「準中型免許」、中型は「中型免許」、大型は「大型免許」が目安になる
• 普通免許で運転できるトラックは、免許の取得時期によって異なる

免許の区分は、車両総重量と最大積載量で決まる

道路交通法では、車両総重量と最大積載量によって、自動車を次のように区分しています。

• 普通自動車
• 準中型自動車
• 中型自動車
• 大型自動車

それぞれの区分に対応する免許があり、区分と必要な免許は以下のとおりです。

道路交通法/自動車の区分と必要な免許

項目	車両総重量	最大積載量	必要な免許
普通自動車	3.5t未満	2t未満	普通免許
準中型自動車	3.5t以上 7.5t未満	2t以上 4.5t未満	準中型免許
中型自動車	7.5t以上 11t未満	4.5t以上 6.5t未満	中型免許
大型自動車	11t以上	6.5t以上	大型免許

※車両総重量と最大積載量のいずれかが基準に達すると、上位の区分になる。ほかに「乗車定員」の規定があるが、主にバスの規定であるため、ここでは記載しない。
 
なお、上位の免許を取得している場合は、下位の区分の自動車も運転できます。例えば、大型免許を取得している場合は、中型自動車や準中型自動車、普通自動車なども運転できます。

小型は「準中型免許」、中型は「中型免許」、大型は「大型免許」が目安になる

最大積載量が2トン以上の小型トラック（2トン車など）は「準中型自動車」に該当し、運転には準中型免許が必要です。ただし、小型トラックのうち、車両総重量3.5トン未満かつ最大積載量2トン未満の車両は「普通自動車」に該当し、普通免許で運転できます。

中型トラック（4トン車）は、多くが「中型自動車」に該当し、運転には中型免許が必要です。中型トラックのうち、車両総重量7.5トン未満かつ最大積載量4.5トン未満の車両は「準中型自動車」に該当し、準中型免許で運転できます。

大型トラック（10トン車）は「大型自動車」に該当し、運転には大型免許が必要です。

 普通免許で運転できるトラックは、免許の取得時期によって異なる

現在の普通免許で運転できるのは、車両総重量3.5トン未満かつ最大積載量2トン未満の車両に限られます。ただし、準中型免許の新設（2017年3月）までに普通免許を取得していた場合、免許の取得時期に応じて、一定の重量・積載量までの車両を運転できる限定付きの免許を保有しているものとして扱われます。
 
例えば、中型免許の新設（2007年6月）から準中型免許の新設までの間に普通免許を取得していた場合は、「5トン限定準中型免許」を保有するものとして、車両総重量5トン未満かつ最大積載量3トン未満の車両を運転できます。普通免許の取得時期ごとに運転できる車両は、以下のとおりです。

道路交通法/普通免許の取得時期と運転できる車両

普通免許の取得時期	車両総重量	最大積載量	現在の免許の扱い
2007年6月1日まで	8t未満	5t未満	8トン限定中型免許
2007年6月2日〜2017年3月11日	5t未満	3t未満	5トン限定準中型免許
2017年3月12日以降	3.5t未満	2t未満	普通免許

そのため、2017年3月12日以降に取得した普通免許では、最大積載量が2トン以上の2トン車は運転できない点に注意が必要です。

【形状別】トラックの種類

車両サイズ以外にも、荷台の形状や構造によってトラックが区別される場合があります。ここでは、形状によりトラックを分類する方法について解説します。

形状	概要
平ボディ	屋根がなく、上から貨物を積み下ろしできる
バンボディ	箱型の荷室で貨物を風雨から保護できる
ウィングボディ	側面を開いてフォークリフトで荷役できる
冷凍冷蔵車	荷室の温度を保って食品や医薬品を輸送できる
ダンプ車	荷台を傾けて土砂や砂利を短時間で荷下ろしできる
クレーン付きトラック	荷役設備のない場所でも重量物を積み下ろしできる
セルフローダー	車体を傾けて建設機械などを自走で積み込める
タンクローリー	タンクに入れた液体や気体を輸送できる
トレーラー	けん引車と切り離せ、大型・大量の貨物を輸送できる

平ボディ：屋根がなく、上から貨物を積み下ろしできる

平ボディは、荷台の上部に屋根や箱型の荷室がなく、フラットな荷台を備えたトラックです。荷台の周囲には「あおり」と呼ばれる開閉式の囲いが設けられており、積載した貨物の落下を防ぎます。

荷台の上部がオープンであるため、クレーンなどを使用して上から貨物を積み下ろしやすいことが特徴で、建材や管材、大型機械など、箱型の荷室への積載が難しい貨物の輸送に適しています。

バンボディ：箱型の荷室で貨物を風雨から保護できる

バンボディは、荷台がアルミ製などの箱型の荷室で覆われたトラックです。荷室が外部から仕切られているため、積載した貨物を風雨や直射日光などから保護でき、外部から貨物を確認しにくいことから、防犯性にも優れています。

荷室が直方体の箱型で積み付けしやすいことから、段ボールに梱包された商品など、形状がある程度揃った貨物の輸送に適しています。食品や日用品、家電、衣料品など、幅広い貨物の輸送に利用されています。

ウィングボディ：側面を開いてフォークリフトで荷役できる

ウィングボディは、荷室の側面部分が翼のように開閉する構造を持つトラックです。左右の側面を大きく開けられるため、車両の側面からフォークリフトなどを使用して貨物を積み下ろしできます。

バンボディと同様に貨物を天候から保護しながら、側面から効率的に荷役できることが特徴です。パレットに載せた貨物など、物流センターでフォークリフトによる荷役を行う輸送に適しており、長距離の幹線輸送などで広く利用されています。

冷凍冷蔵車：荷室の温度を保って食品や医薬品を輸送できる

冷凍冷蔵車は、荷室に冷凍・冷蔵装置を備えたトラックです。荷室を所定の温度帯に維持できるため、温度管理が必要な貨物の輸送に利用されます。

生鮮品や冷凍食品などの食品のほか、医薬品などの輸送にも利用されています。車両によって設定できる温度帯が異なるため、貨物の輸送条件に合わせて車両を選択する必要があります。

ダンプ車：荷台を傾けて土砂や砂利を短時間で荷下ろしできる

ダンプ車は、荷台を油圧装置などによって傾け、積載した土砂や砂利などを排出できるトラックです。貨物を人手で下ろす必要がなく、短時間で荷下ろしできることが特徴です。

主に土砂、砂利、砕石などの運搬に使用され、建設現場や工事現場などで活用されています。また、産業廃棄物の収集運搬に利用される場合もあります。この場合は、廃棄物処理法に基づく産業廃棄物収集運搬業の許可が必要となり、マニフェスト（産業廃棄物管理票）制度への対応も求められます。

クレーン付きトラック：荷役設備のない場所でも重量物を積み下ろしできる

クレーン付きトラック（いわゆるユニック車）は、車体と荷台の間などにクレーンを搭載したトラックです。クレーンを使用して貨物を吊り上げられるため、フォークリフトなどの荷役設備がない場所でも重量物を積み下ろししやすいことが特徴です。

主に建築資材や重量物、建設機械などの輸送に利用されています。なお、クレーンの操作や貨物の玉掛けを行う場合は、つり上げ荷重に応じて「小型移動式クレーン運転技能講習」や「玉掛け技能講習」などを修了していることが必須となります。

セルフローダー：車体を傾けて建設機械などを自走で積み込める

セルフローダーは、車体の前部をジャッキで持ち上げて荷台を傾斜させることで、建設機械などを積み込みやすくしたトラックです。車両や建設機械などを自走させて荷台に載せたり、ウインチを使用して積み込んだりできます。

主に建設機械や農業機械の輸送、事故車両の回送などに利用されており、通常のトラックでは積載が難しい車両や機械の輸送に活用されています。なお、荷台そのものを後方にスライドさせながら傾斜させるタイプは「セーフティローダー」と呼ばれ、乗用車や事故車両などの輸送に利用されています。

タンクローリー：タンクに入れた液体や気体を輸送できる

タンクローリーは、荷台に円筒形などのタンクを備え、液体や気体を輸送するトラックです。石油類や化学薬品、高圧ガスのほか、飲料や食品原料などの輸送にも利用されています。

危険物や高圧ガスを輸送する場合は、消防法や高圧ガス保安法などに基づく資格や基準への対応が求められます。

トレーラー：けん引車と切り離せ、大型・大量の貨物を輸送できる

トレーラーは、エンジンを搭載せず、トラクタ（けん引車）にけん引されて走行する車両です。トレーラーには、次の2種類があります。

• セミトレーラー：トラクタがトレーラーの荷重の一部を支える
• フルトレーラー：トレーラー自体が荷重を支える

トレーラーは、国際海上コンテナの輸送などにも使用されており、トラクタでコンテナを積載した専用シャーシをけん引する形が一般的です。トレーラーはトラクタから切り離せるため、物流センターでの荷役の間に、トラクタを別の輸送業務に使用できることも特徴です。

なお、車両総重量が750kgを超えるトレーラーをけん引する場合は、トラクタの区分に応じた免許に加えて、けん引免許が必要です。

トラックの種類を選ぶ際の4つのポイント

ここでは、輸配送を行う際に、どのような観点でトラックを選択すればよいか、その考え方を解説します。

• 貨物の重量と容積に合う車両サイズを選ぶ
• 貨物の特性と荷姿に合う荷台の形状を選ぶ
• 納品先の進入条件と荷役設備に合う車両を選ぶ
• 積載効率を高め、輸配送コストを抑えられる車両を選ぶ

貨物の重量と容積に合う車両サイズを選ぶ

まず確認したいのは「貨物の重量・容積」です。これは、貨物の重量や容積によって、適した車両サイズが異なるためです。

先述のとおり、トラックは車両サイズによって、荷台の寸法や最大積載量が異なります。また、重量が最大積載量を下回っていても、貨物の容積が大きい場合は、荷台に積み切れない可能性があります。

そのため、重量だけでなく、荷台の容積や寸法も確認し、貨物を効率的に積載できる車両を選択することが重要です。

貨物の特性と荷姿に合う荷台の形状を選ぶ

「貨物の特性や荷姿」も重要なポイントです。温度管理が必要な貨物や、粒状貨物・長尺物などを輸送する場合は、貨物に適した機能を備えた車両を選択する必要があります。

例えば、低温での管理が必要な食品や医薬品などは冷凍冷蔵車、土砂や砂利などの粒状貨物を輸送する場合はダンプ車などが適しています。また、建材や管材など、箱型の荷室に収まりにくい貨物では、平ボディなどが選択肢になります。

納品先の進入条件と荷役設備に合う車両を選ぶ

「納品先の軒先条件」（納品場所の道路幅や高さ制限、荷役設備などの条件）も確認が必要です。納品先の施設や荷役設備に制約がある場合、車両のサイズや荷役方法などを考慮することが求められます。

例えば、納品先の施設に高さ制限や納品スペースの制限などがある場合、小型トラックを利用することが望ましいことがあります。また、納品先にフォークリフトなどがない場合は、クレーン付きトラックなど、トラック側で荷役できる車両を選択することも考えられます。

積載効率を高め、輸配送コストを抑えられる車両を選ぶ

「輸配送コスト」についても忘れてはなりません。ほかの条件の制約がなければ、積載効率が最も高いトラックを選択することで、貨物1単位あたりの輸配送コストを抑制することができます。

一般的に、大型トラックは車両費や燃料費などが大きくなりますが、一度に多くの貨物を輸送できるため、貨物1単位あたりの輸配送コストは安くなる傾向にあります。一方、貨物量に対して車両が大きすぎると積載率が下がり、かえって割高になるため、輸送量や輸送頻度に見合った車両サイズを選ぶことが重要です。

さまざまな国内輸送ニーズに対応できるKONOIKEグループの国内物流

最後に、国内輸送を委託する際の選択肢として、「KONOIKEグループの国内物流」を紹介します。

前章までで説明したように、トラックにはさまざまな種類があり、複数の観点でその選択方法を考える必要があります。荷主企業が自社商品の輸配送に必要な車両を自ら手配する方法もありますが、物流事業者が提供する輸配送サービスを活用することも選択肢の一つです。

KONOIKEグループでは、全国各地の物流拠点を活用し、多様な輸配送手段や物流機能を提供しています。主な特徴は以下のとおりです。

No.	ポイント	説明
①	全国的な輸配送ネットワーク	全国各地の倉庫を拠点に、さまざまな貨物の配送が可能。繁忙期の配車手配などにも対応。
②	ニーズに合わせた車両手配	お客さまのニーズに応じた各種車両を揃え、他貨物との積み合わせや他荷主との往路、復路の組み合わせで輸送効率化の提案も可能。
③	安全・安心な輸配送体制	「運輸安全マネジメントシステム」の構築・運用など、安全な輸配送の実現に向けた取り組みを実施。

荷主企業が自社で多様な車両を確保し、安全管理を含む輸配送体制を整備・運用するには、多くの経営リソースが必要です。自社の輸送ニーズに適した車両を確保するためにも、豊富な車両・拠点・ノウハウを持つ物流事業者をパートナーとして活用することが重要です。

まとめ

トラックの分類方法やそれぞれの特徴、運転に必要な免許、トラックを選択する際のポイントについて解説しました。

トラックは、車両サイズによって積載量や運転に必要な免許が異なり、荷台の形状によって適した貨物や荷役方法も変わります。貨物の重量・容積や荷姿、納品先の条件、輸配送コストといった複数の観点から、自社の輸送に合う車両を選ぶことが大切です。

自社だけで多様な車両や輸配送体制を整えることが難しい場合は、物流事業者に委託することも選択肢の一つです。KONOIKEグループでは、全国の輸配送ネットワークと多様な車両を活かし、お客さまのニーズに合わせた最適な方法で国内輸送に対応しています。トラック輸送の委託先をお探しの際は、お気軽にお問い合わせください。詳しくは、「KONOIKEグループの国内物流」を参照してください。